企業情報

当社は、企業理念として「スポーツを変え、デザインする。」を掲げ、あらゆる社会課題をスポーツにより解決するスポーツ&ソーシャルビジネスを、スポーツ部門とソーシャル部門を軸として実践しております。子どもたち一人ひとりの「非認知能力」を育むスポーツスクール事業を基盤に、部活動支援事業や放課後等デイサービスなど、幅広い事業を展開しております。

私たちの企業理念は、「スポーツを変え、デザインする。」ことです。日本で培ったスポーツ&ソーシャルビジネスの経験とノウハウを海外へ展開し、国境を越えて存在する教育・社会課題の解決に貢献いたします。スポーツには非認知能力を育成し、言語や国境を越えて人をつなぎ、社会課題を解決する力があると信じております。

スポーツスクール事業

当社の基盤事業であるスポーツスクール事業は、「ココロに体力を。」を指導理念に、現代教育で重視される「非認知能力」を育む独自のスポーツサービスを提供しております。
創業以来、専門研修を受けたプロ指導員による「認めて、褒めて、励まし、勇気づける」指導を徹底し、一貫して子どもの非認知能力育成に取り組んでまいりました。その結果、サッカー、野球、バスケットボールなど13種目を43都道府県で展開、スクール数 約4,500拠点、会員数約70,000名（202４年12月末時点）となり、子ども向けスポーツスクールとして会員数、スクール数ともに、国内No.1※に位置しております。
加えて、2022年には大学との共同研究により、非認知能力を可視化する独自の測定システム「みらぼ」を開発いたしました。科学的な知見に基づき、子どもたち一人ひとりの成長を客観的に測定し、支援することで、教育サービスの付加価値を一層高めております。

ソーシャル事業

当社のソーシャル事業は、スポーツスクール事業で培ってきたノウハウを基盤に展開しております。
部活動支援事業では、国が推進する地域展開において全国347校を支援し、受託校数国内No.1（2024年12月末時点）の実績を有します。特に名古屋市では全国初となる全小学校での民間委託を実現し、持続可能な部活動の構築に貢献しています。
また福祉領域では、スポーツ療育に特化した放課後等デイサービス「LEIF」を18事業所運営（2024年12月末時点）し、サッカーを主軸とした独自プログラムにより、発達に特性のある子どもたちへの自立支援を行っております。今後も全国に支援を広げ、社会貢献と事業成長の両立を目指してまいります。

伊藤清隆

代表取締役CEO

1987年に琉球大学教育学部を卒業。当社の創業者であり、2001年8月より代表取締役を歴任。リーフラス設立以前は、 1987年4月から2001年7月まで、小中学生を対象とした学習塾や小学校低学年向けサッカー教室を運営する株式会社クリップコーポレーションで九州地区の責任者を歴任。また、2012年9月から2014年8月まで、Bリーグのプロバスケットボールチーム「ライジング福岡（当時、ライジングゼファー福岡）」のオーナーを務めた。2019年4月から2020年3月まで、リーフラストラベル株式会社の代表取締役や、資産運用会社である株式会社ケイツーエムワイの代表取締役も務めている。

矢澤 光晴

取締役CFO

1991年に慶応義塾大学経済学部を卒業。当社取締役として、2025年５月よりコーポレート統括本部を担当し、最高財務責任者（CFO）も歴任。1991年4月、株式会社第一勧業銀行（現 株式会社みずほ銀行）に入行し、主にシンジケートローンの企画、組成、販売に従事。2004年5月から2008年6月までは、みずほ銀行の企業金融部門を歴任。2014年10月から2023年12月までは資産管理サービス信託銀行株式会社（現 株式会社日本カストディ銀行）の部長を務め、資産運用および企画を担当。2022年12月から2025年3月まで社外取締役 監査等委員、2025年3月から2025年４月まで取締役 管理統括本部長を歴任。

昆 享康

取締役

2005年に仙台リゾート＆スポーツ専門学校を卒業。当社取締役として、2025年５月よりスクール事業統括本部を担当。 2006年4月に入社し、2014年10月から2015年8月まで執行役員 広報室長、2015年9月から2016年7月まで執行役員 東北支社長、2016年8月から2017年6月まで執行役員 東京・関東・東北支社長、2017年7月から2025年3月まで、取締役 ソーシャルアクション統括本部長を歴任。

川端 一志

取締役

2002年に関西外国語大学を卒業。当社取締役として、2025年５月よりリスク管理統括本部を担当。 2003年1月に入社し、2014年10月から2016年9月まで取締役 サポート本部長、2016年10月から2017年7月まで専務執行役員として関西地区のマネジメント、2017年8月から2021年２月まで専務執行役員 内部監査室長を歴任。また、2021年3月から2022年12月まで当社常勤監査役、2022年12月から2025年3月まで取締役 サポート本部長を務めた。

永津 倫生

取締役

1987年に早稲田大学第一文学部卒業。2025年3月から当社の取締役を歴任。また、2024年6月から2025年４月まで最高財務責任者も務めた。1987年4月に大洋漁業株式会社（現 マルハニチロ株式会社）の財務部門でキャリアをスタート。1993年1月から2002年3月までは、北米のマルハ子会社数社に最高財務責任者として出向し、企業財務・管理、会計、監査、税務戦略を担当。2002年4月から2005年2月までは、 GEキャピタルの日本法人であるGEコンシューマーファイナンス株式会社で財務企画・分析部のマネージャーを歴任。その後、2005年3月から2015年11月まで、日本マイクロソフト株式会社でセグメントコントローラー、ジャパンコントローラーを務め、地域コーポレートファイナンスを担当。2015年12月から2021年４月までは、日清食品ホールディングス株式会社で財務経理部長、事業管理部長を務め、国際財務報告基準（IFRS）の導入や税源浸食と利益移転（BEPS）対策計画の主導など、事業管理とコーポレートファイナンスを担当。2021年5月から2024年５月までは、株式会社デジタルガレージで執行役員 コーポレート本部共同本部長を務め、人事と企業総務を担当。

井上一馬

取締役

1997年に福岡県立玄洋高等学校を卒業。2025年５月より当社取締役 ソーシャル事業統括本部長を務める。 2001年9月に入社し、2014年11月から2016年3月まで執行役員 プロスポーツ支援室長、 2017年7月から2020年12月まで当社支社であるリーフラス九州の執行役員COO、2021年1月から2023年６月まで上席専務執行役員 ソーシャルアクション統括本部副本部長兼九州支社長、2023年7月から2025年3月まで上席専務執行役員 ソーシャルアクション統括本部西日本本部長兼九州支社長、2025年3月から2025年４月まで、ソーシャルアクション統括本部 ソーシャル部門担当役員を歴任。また、2014年11月から2016年3月まで、当社バスケットボールチームを運営する子会社である福岡プロバスケットボール株式会社の取締役も務めた。

川原田 光展

社外取締役

1982年に慶応義塾大学経済学部卒業。2019年9月より社外取締役を務める。1982年4月に株式会社第一勧業銀行（現 株式会社みずほ銀行）に入行し、 2012年6月に福岡県に本拠を置く地方銀行、株式会社筑邦銀行に異動。筑邦銀行では、2014年6月から2016年5月まで取締役 福岡支店長、2016年6月から2017年5月まで常務取締役 営業統括部長、2017年６月から2018年3月まで取締役 常務執行役員 営業統括部長、2018年４月から2019年６月まで取締役 常務執行役員を歴任。また、不動産業界での経験も豊富で、 2019年7月より不動産・コンサルティング会社であるルビコン株式会社を創業、代表取締役に就任。さらに、 2019年9月より不動産賃貸会社である合同会社ベルワンの代表社員、2013年5月より公益財団法人永光墓園の理事、2024年3月より福岡の建設会社である八千代建設株式会社の監査役を歴任。2019年9月より福岡の不動産開発会社であるK・ホールディングス株式会社、2022年5月より調剤薬局持株会社である株式会社YGホールディングスの顧問を務める。

大野 尚

社外取締役

1979年に東放学園専門学校放送技術科卒業。2022年12月から社外取締役を務める。1984年5月に日本の旅行会社である株式会社インターナショナルツアーズ（現 株式会社エイチ・アイ・エス）入社。2000年11月から2001年10月まで取締役 九州中国営業本部長、2001年11月から2003年12月まで取締役 本社統括営業本部長、2004年1月から2005年1月まで、取締役を務める。2004年1月から経営コンサルティング会社であるビッグ・フィールド・マネージメント株式会社を設立し、代表取締役を務めている。また、2011年11月からは、福岡に拠点を置く不動産管理および飲食事業を専門とする株式会社ひみかなの取締役も歴任。日本の航空会社であるスカイマークエアラインズ株式会社（現 スカイマーク株式会社）（2005年1月から2015年9月まで）、モバイルデバイスサービスを提供する東京証券取引所グロース市場（TYO:4495）に上場している株式会社アイキューブドシステムズなど、複数の企業で監査役を務めた豊富な経験を持つ。 2007年8月から2022年9月まで株式会社アイキューブドシステムズの社外監査役、 2021年3月から2022年12月まで当社の社外監査役、2022年12月から2024年6月まで社外取締役 監査等委員。

有森正和

社外取締役・監査等委員

1979年に神戸大学法学部卒業。2022年12月から社外取締役 監査等委員を務める。2002年６月から2004年10月まで、ゼロ株式会社（現  スカイマーク株式会社）の取締役（財務担当）、2004年11月から2015年9月までに、同社の執行役員 経理本部本部長、取締役、常務取締役、代表取締役社長を歴任し、財務、経理、経営企画、経営全般を統括。2015年12月から2018年3月までは、マレーシアの多国籍格安航空会社であるエアアジアと日本のパートナー企業との合弁会社であるエアアジア・ジャパン株式会社の副社長執行役員兼最高財務責任者（CFO）、2018年3月から2018年12月まで同社特別顧問を歴任。2018年4月に株式会社アイキューブドシステムズの取締役に就任し、その後最高投資責任者（CIO）に就任し、2024年9月まで財務、経営企画、コーポレートベンチャーキャピタル業務を担当。 2021年11月から2024年9月まではコーポレートベンチャーキャピタルである株式会社アイキューブドベンチャーズの取締役を務め、 2021年4月からは環境保全に貢献する一般財団法人アイキューブド財団の代表理事を務める。2022年３月から2022年12月まで当社社外取締役。

中辻 一剛

社外取締役・監査等委員

1994年に早稲田大学理工学部卒業。2022年12月より社外取締役 監査等委員を務める。公認会計士であり、会計・監査業務において20年以上の経験を有する。また、2011年12月より税理士登録を行っている。2011年10月に、中辻馬口公認会計士事務所（現 FPC会計事務所）設立、代表を務める。2012年7月から2018年7月まで株式会社ラクーン（現 ラクーンホールディングス株式会社）の監査役、2018年7月から2020年7月まで同社取締役 監査等委員。2014年3月から監査法人フロンティアパートナークラウド設立、パートナー。2016年6月からは、財務会計コンサルティングを専門とする合同会社FPC（現 合同会社FPC Accounting）設立、代表社員。2022年6月から2022年12月まで当社社外監査役。 2012年7月から2025年9月までは、財務会計コンサルティング会社である合同会社KNCM Advisoryの代表社員。

伊藤数子

社外取締役

1985年に新潟大学工学部卒業。2024年4月から社外取締役を務める。1991年4月にコミュニケーションコンサルティング会社である株式会社パステルラボを設立し、代表取締役社長を務め、企画・コンサルティング業務を統括。また、2005年12月には、パラスポーツの振興を目的とした特定非営利活動法人STAND設立、代表理事に就任。

舞田 靖子

社外取締役・監査等委員

1996年に慶応義塾大学法学部卒業。2025年3月から社外取締役 監査等委員を務める。2013年7月から2022年５月まで西村あさひ法律事務所の社員を務めた。また、舞田法律事務所を設立し、2022年6月から代表を歴任。2024年3月からは弁護士法人舞田法律事務所の社員である。2022年9月から株式会社アイキューブドシステムズの社外取締役監査等委員を務めている。また、2022年6月からは九州を拠点とする路線バス・貸切バス事業者である熊本電気鉄道株式会社の監査役、2023年6月からは福岡を拠点とする不動産投資やファンド組成・運用を行うプライベートエクイティファームである株式会社福岡キャピタルパートナーズの監査役を務めている。

石川遼

社外取締役

2010年に東京都杉並学院高等学校を卒業。2025年3月から社外取締役を務める。2008年1月からプロゴルファーとして活躍している。2009年には日本ゴルフツアーで4勝を挙げ、同年9月には世界ゴルフランキングで史上最年少のトップ50入りを果たした。2017年5月からは、プロアスリートと子どもたちのスポーツイベントや交流イベントの企画・運営を行う一般社団法人法人 太陽と子どもプロジェクトの理事を務める。また、2024年1月からは、ジャパンゴルフツアー選手会の副会長も務めている。

リーフラス株式会社は、米国ナスダック市場に新規上場を果たすことができました。これもひとえに、これまで御縁を頂いたすべての皆様の温かいご支援とご協力の賜物です。ステークホルダーの皆様に心より感謝申し上げます。

2001年の創業以来、私たちは「スポーツを変え、デザインする。」という企業理念のもと、スポーツの持つ無限の可能性を信じ、事業に取り組んでまいりました。子どもたち一人ひとりの「非認知能力」を育むスポーツスクール事業を基盤に、部活動支援事業や福祉事業へと活動の領域を広げ、スポーツを通して社会課題を解決する「ソーシャルビジネス」に邁進してまいりました。その結果、会員数・スクール数・部活動支援校数で国内No. 1※となりました。

この度のナスダック上場により、日本で培ったソーシャルビジネスの経験とノウハウを世界へと展開し、世界中の子どもたちに日本発のスポーツサービスを提供してまいります。スポーツには非認知能力を育成し、言語や国境を越えて人をつなぎ、社会を豊かにする力があると確信しております。

私たちはこれからも、更なる企業価値の向上とグローバルな社会的インパクトの創出に努めてまいりますので、今後とも皆様の変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。

※スポーツスクールの会員 3年連続国内No.1
スポーツ施設を保有しない子ども向けスポーツスクール企業売上高上位3社の会員数で比較
会員数の定義として、会員が同種目・異種目に関わらず、複数のスクールに通う場合はスクール数と同数とする。
※スポーツスクールのスクール数 3年連続国内No.1
スポーツ施設を保有しない子ども向けスポーツスクール企業売上高上位3社のスクール数で比較
キッズ・小学生で分かれている場合は、それぞれを1スクールとする。
※部活動支援受託校数 国内No.1
部活動支援事業売上高、上位3社の2024年の受託校数を比較
いずれの調査も、株式会社　東京商工リサーチ調べ　2024年12月時点

代表取締役CEO｜伊藤清隆